Q.チラシ以外で不動産の売主集客をネットで最大化するには?

  • 不動産業界
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執筆者船井総研 住宅・リフォーム支援部/不動産支援部
コラムテーマ経営課題FAQ
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A.チラシ以外で不動産の売主集客をネットで最大化するには、一括査定サイトの活用と売却用の自社HPを構築していくこと効果的です。特に自社HPはチラシ等の紙媒体からの受け皿にもなるため他の媒体との相性の良さがあります。

不動産の売主集客をチラシ以外から最大化させるためには、Webの攻略が必要です。

Webの攻略とは大きく、「一括査定サイトの攻略」と「自社HPでの集客」の2点があります。

一括査定サイトの攻略:メリット・デメリットと媒体選定の重要性

まず第一に一括査定サイトとは、不動産の価格の査定を複数の不動産会社に依頼するシステムとなっており、不動産会社はそこに問い合わせしてきた顧客を運用会社から送客してもらう形となります。

反響単価は1件当たり1万円~2万円と幅は広いですが、売却の可能性がある顧客を集客することができます。

メリットはある程度安定した反響が確保できること、反響数の母数を確保できることです。

反対にデメリットとしては、売主様の温度感の差が激しく、半分以上は興味本位の顧客が多いです。また”一括”の名前の通り、複数の業者に一度に依頼する形となるため、必然的に競合となる不動産会社も多く存在します。

チラシ等の紙媒体以外からの集客を最大化させるためには、一括査定サイトの活用は依然避けて通れません。

ただ多くの会社が一括査定サイトに参入し、撤退をする会社も増えております。撤退をする理由の多くは、「費用対効果が合わない」つまり費用は掛かるが媒介契約につながらないからという会社が大多数です。

前述の通り、一括査定サイトにおいては、売主様の温度感も低い傾向にあり、ライバルも多いため中途半端にただ始めただけでは失敗します。

一括査定サイトの攻略においては別の記事でお話ししますが一括査定サイトを始めるにあたってまず重要なのは媒体選びです。

サイトはイエウール、リビンマッチ、home4Uを筆頭に、数多くの媒体が世に出てきております。

それぞれの媒体に特徴があり、主に反響数の多い媒体は反響の質が低くなり、反響数の少ない媒体は反響の質が高くなる傾向にあります。

反響数を最大化するのであれば商圏とするエリア全域、全媒体で開始することが望ましいです。査定サイトの多くは反響課金型のため反響が来ない場合には基本的に費用が掛からない場合が多いです。

自社の媒介件数目標に応じて、反響の質が高いものから順に開始していくことが望ましいです。

自社HPでの集客:広告に頼らず「受け皿」と「SEO対策」で惹きつける

2つ目としては「自社HPでの集客」です。

自社HPでの集客は前述した査定サイトの機能を、自社で製作したサイトに持たせ、そこに顧客を集客する手法です。

自社HPに集客する施策の一つとして、Web上での広告がありますがこちらに関しては査定サイト側と競合する形となり、反響獲得単価が跳ね上がる傾向になります。

地域にもよりますが、一括査定サイト反響が1~2万なのに対して、4~5倍の5~10万かかってしまうケースもございますので、初期 of 取り組みとしてはおすすめできません。

自社HPで集客をする際に重要なのは、「他媒体の受け皿」と「SEO対策」です。

「他媒体の受け皿」というのは、紙媒体を中心として、QRコード等で自社HPへの導線を確保しておくことで、電話やメールなど直接問い合わせるハードルが高く見送っていた顧客を集客できる装置として機能します。

「SEO対策」は説明不要かもしれませんが、広告ではなく自然検索で上位に表示されることで費用をそこまでかけず顧客の流入が図れます。

SEOを上げる一要素ですが売却事例等をサイト内に記載することは必ず実施いただいた方が良い内容です。

また自社HPを構築することは、集客の他にも売主様からの信頼感の獲得につながります。

売主様はこちらを認知した際にほぼ必ず社名を検索します。その際に自社HPがあることで顧客からの信用度がまし、媒介契約にもつながりやすくなります。

基本的には売却専門サイトとして構築することが望ましいですが、まずが自社のHPの中にLPとして構築する形でもスタートは良いかと思います。

まとめ:2つのアプローチの併用が売主集客最大化の鍵

まとめとして売主集客を最大化するには、「一括査定サイトの攻略」・「自社HPでの集客」をぜひ実践してみてください。

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執筆者 : 船井総研 住宅・リフォーム支援部/不動産支援部

船井総研の住宅・リフォーム支援部/不動産支援部は、住宅・不動産業界に特化した経営コンサルティングを行っております。コンサルティング事業で培ってきた成功モデルを武器に、すべてのテーマをカバーしております。経営に関するお悩みを幅広く解決いたしますので、是非お気軽にご相談ください。