船井総合研究所 住宅支援部 前田 和治 です。
2025年は、住宅業界にとって 「過去の成功パターンが効かなくなった年」 でした。
補助金と制度変更で 性能の基準レベルが引き上がり
原価上昇・金利上昇で 粗利が圧迫され
AIによって 営業・マーケティングの勝ち方が激変
私は全国の住宅会社とご一緒する中で、はっきり感じています。
2026年、売れなくなる会社には “共通点” がある。
それは「過去の成功体験を引きずってしまうこと」です。
同じやり方を続けた瞬間、選ばれなくなります。
だからこそ、来年の戦い方を変えるための “時流理解”が必要 なのです。
2026年に選ばれずらくなる会社の共通点
売れなくなる会社の共通点は、ただひとつです。『時流を知らないまま、今年のやり方を続けること』
2026年は、環境が大きく変わります。
価格・割引・営業力 だけでは選ばれない
顧客の住宅検討軸が 「性能」→「理由」へ
経営者の意思決定の速さが 業績差に直結
つまり、
売れる会社＝時流を先に理解している会社
売れない会社＝過去の戦い方を続けてしまう会社
来年は “選ばれる理由” を持つ住宅会社だけが生き残ります。
2026年、勝ち続ける住宅会社は「10の時流」を押さえている
今回のセミナーでは、来年度の住宅業界を決定づける 10の時流 を解説します。2026年度 住宅業界 時流予測（10のトレンド）
1️⃣ AI搭載新0円住宅（電気を買わない家で圧倒的差別化）
2️⃣ マルチブランド化（価格帯・ライフスタイル別に提案）
3️⃣ 補助金×制度強化を追い風に（GX住宅＋蓄電池が標準へ）
4️⃣ **災害対策（耐震・制震・非常用電源）**をブランド資産に
5️⃣ 移住マーケットが顧客層として拡大
6️⃣ 外国人投資の住宅参入（円安×投資商品化）
7️⃣ **AIマーケティング（AIO対応×自動化）**が必須
8️⃣ グリーンナチュラル志向のデザインが選ばれる理由に
9️⃣ 金融提案力が成約率を左右する時代（補助金×融資）
🔟 人材不足 → 組織標準化（誰がやっても成果が出る体制）
セミナーに参加いただくと、 来年の事業計画に “根拠” が持て、「何を変えるべきか」が明確になります
変わる会社だけが、選ばれ続けます。
来年の戦い方を、一緒に決めましょう。
